平成23年度の勤労者世帯の食費内訳（2人以上世帯平均は68,417円、単身世帯平均は42,930円）

　平成22年度の勤労者世帯の1ヶ月の食費内訳を表にまとめ、このブログの記事としてアップしたのは昨年の8月のこと。

　平成23年度版がそろそろ公開されるだろうと、統計局ホームページをチェック。今回も代わり映えしませんが、統計局ホームページの家計調査ページの詳細結果表の2011年「二人以上の世帯の年次データ」及び、2011年「単身世帯の年次データ」のデータを基に食費のみを抽出、一覧表にまとめました。

　まずは、二人以上の勤労者世帯の食費支出内訳です。

　昨年度よりもさらに食費が減っていますが、詳しく見てみると、魚介類及び野菜の減りが大きくなっています。外食や酒類、菓子類といった嗜好品関係も減少傾向。野菜が減ったのは、もしかしたら昨年3月に起きた東日本大地震の影響かな....と思うのは考えすぎでしょうか？　食費合計は68,417円です。

• 統計局のデータ上での食費合計（二人以上の勤労世帯平均）：　￥６８，４１７
• 上記から外食・酒類を除いた食費合計：　￥５１，６０８

　続きまして、勤労世帯でも単身、つまり「ひとり暮らし」の食費支出内訳です。

　二人以上の世帯と同様、全体的に減少傾向です。特に酒類の減少が目立ちますが、一方で外食は増えています。昨年度は、外食が減少傾向にありましたが、また元に戻ったと言うことでしょうか？

　最後に、これまでは「食費」のみをクローズアップして考えてきましたが、支出入全体について考えてみることにしました。

縮小表示されています。画像をクリックすると拡大表示されます。

　1990年のバブル崩壊以降、2011年は消費支出が最も低くなりました。併せて世帯主収入も最も低いです。

　支出を項目毎に見てれば、支出が減ったのは、食費・保健医療・被服・交通通信・教養娯楽・その他支出。逆に支出が増えたのは、住居・光熱水道・教育のみ。

　今後、電気料金が上がる可能性や、消費税が導入される可能性を考えれば....来年以降の消費支出がどのように推移するのか興味あるところですが、収入が今後減っていけば、何を切り詰めていけばいいのか非常に悩むところです。

　食費を削っても限界があります。栄養バランスが崩れた食生活を送った結果、病気にかかりやすくなり医療費が増えては意味がありませんし。

　これまで横並びのように「あれも欲しい、これも欲しい。みんなが持っているから欲しい」といったことが当たり前感覚でしたが、そろそろ、各々が各々で「自分のライフスタイルに必要なもの、必要でないもの」を吟味していく必要があるかもしれません。

　テレビやマスコミに流される時代ではなく、これからは、各々が情報収集する時代へと変わっていくように思います。